子ども食堂に企業支援の輪　学びの場、食材提供―自社の強み生かす

　地域の子供に無料か低価格で食事を提供する「子ども食堂」を支援する動きが、産業界に広がっている。自社の強みを生かした学びの場の提供や、「食品ロス」削減と結び付けた活動など形はさまざまだ。一方で食堂の数は増え続けており、こうした支援が広く行き渡るかが今後の鍵となる。
　ソニーは２０１９年１２月上旬、「寺子屋子ども食堂・王子」（東京都北区）でプログラミングの体験教室を開いた。教育格差の縮小を目指す同社の「感動体験プログラム」の一環で、１８年から１００人以上が学んでいる。

　この日は小中学生ら計１６人が参加。タブレット端末とセンサー付き電子ブロックの使い方などを先生役のソニーグループ社員から聞き、夢中になって手を動かすこと１５分。「開けるたび違う音が鳴る箱」や、「ボタンを押すと『安全第一』と呼び掛けるお面」などの力作ができあがった。
　ソニーの取り組みの背景に「社会や地域が健全であって初めて事業が成り立つ」という考えがある。寺子屋の島村勝巳理事長は「心を豊かにしたり、国際化に資するものを提供したりしてもらえるとありがたい」と企業の応援を歓迎する。

　食の支援も広がる。日本ケンタッキー・フライド・チキン（横浜市）は１９年１１月から、閉店時に売れ残ったチキンを、フードバンクなど支援団体を通じて子ども食堂へ無償提供。全国チェーンの外食では初の試みで、食品ロス削減につなげる狙いもある。
　キユーピーはパッケージ変更で販売できなくなったベビーフードなどを、全国の８営業拠点からフードバンクへ提供。ダイドードリンコは全国五つのフードバンクを通じ飲料を提供している。
　支援団体の調べでは、１９年の全国の子ども食堂の数は約３７００カ所。年々増加しているが、個人運営など人手や資金が不足している所も少なくない。都内の子ども食堂運営者は「寄付や助成金を受ける手続きをする余裕はない」とこぼす。
　子ども食堂の多くは独自のノウハウで運営され、必要とする支援も一律ではない。食堂と企業の擦れ違いが起きないよう、両者をつなぐ橋渡し役が求められている。（2020/01/11-07:26）

More and more companies in Japan are giving support for "kodomo shokudo," eateries that offer free or low-priced meals to children including those from poor families.
   Companies are using their own strengths to support kodomo shokudo. Some provide food products as part of efforts to reduce food waste, while others give children opportunities to learn new things.
   Kodomo shokudo, run mainly by local residents and nonprofit organizations to address child poverty and other issues, are regarded not only as places for children to eat but also safe places to go and study after school.
   Whether companies can expand their support further will be key to the success of kodomo shokudo, which keeps increasing in number.
   In early December 2019, Sony Corp. held a programming session at a kodomo shokudo eatery operated by NPO Terakoya Kodomo Shokudo Oji in Tokyo.