女性選手画像、拡散やまず 「アイドル」扱い、背景か―対策着手、進まぬ法規制
女性アスリートの競技中の画像などが、性的対象としてインターネット上で拡散される被害が後を絶たない。東京五輪・パラリンピック開催を控え警察が摘発に乗り出し、競技団体も対策に着手したが、法規制は進んでいない。問題の背景に、選手をアイドルのように扱うメディアの存在があると指摘する識者もいる。
◇五輪は「撮影禁止」
「スポーツエロ画像」「放送事故」。ネット上には、こうしたコメント付きで選手の画像などが多く掲載されている。日本陸上競技連盟(日本陸連)の石井朗生経営企画部長は「古くからある問題だが、スマートフォンの普及で撮影が気軽になった。ネット上での拡散も容易になり、被害が深刻化している」と話す。
ショックで競技をやめる選手もおり、日本陸連は6月に主催した大会で、不審な撮影を見掛けた場合、QRコードで大会本部に通報できるホットラインを設置。東京五輪・パラでは、競技会場での性的目的と疑われる撮影が禁止となった。
一方、摘発に向けた法規制は進んでいない。刑法に「盗撮罪」の規定はなく、迷惑防止条例は主に裸や下着姿の盗撮が対象。法務省の性犯罪に関する刑事法検討会が5月にまとめた報告書は、ユニホーム姿の選手撮影について「違法な行為と適法な行為を明確に切り分けるのは困難」とした。
名誉毀損(きそん)容疑での摘発はあるが、スポーツ法務に詳しい安藤尚徳弁護士は「選手本人による告訴は精神的、時間的に負担」と話す。
◇メディアにも原因?
スポーツ報道の在り方にも問題の原因があるとする識者もいる。
スポーツとジェンダー論が専門の山口理恵子城西大教授は「メディアは、選手の競技中の写真よりも笑顔の写真を使って注目を集めようとしてきた」と指摘。「その影響は大きく、『かわいらしさ』を求め、選手をアスリートとして見ない文化が醸成された」と語る。
安藤弁護士も「メディアが『美人すぎる』『王子』などと表現して性別を売りにした選手の見せ方をしてきた」と話す。「スポーツをどう伝え、見るか、社会全体が考える必要がある」と訴えている。(2021/07/04-07:16)
FOCUS: Abuse of Female Athlete Images Remains Rife in Japan
Sexually suggestive photographs and videos of female athletes taken surreptitiously during competition in Japan have been circulating on the internet, with no sign of letting up.
In the run-up to the Tokyo Olympics and Paralympics, police have started taking action against such abuse of athlete images, while sporting organizations have also launched countermeasures. But laws and regulations are still behind the curve.
On the internet, numerous photographs and videos of female athletes are being posted along with notes such as "erotic sports images" and "bloopers on TV."
"This is a problem that has existed from old times. The wider use of smartphones has made it easy to take such shots. As it is also no trouble to spread (them) on the internet, the damage is now very serious," Akio Ishii, manager of the planning department of the Japan Association of Athletic Federations, said.
Such harassment via exploitative images reared its ugly head when multiple women reported damage to the association and sought advice last year. Seven sporting organizations, including the Japanese Olympic Committee, issued a joint statement in November stressing the need for preventive efforts.
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