全固体電池で協力、米中に対抗　トヨタ・出光、搭載ＥＶ２７年投入

　トヨタ自動車と出光興産は１２日、次世代車載バッテリーとして期待される「全固体電池」の量産化についての協業で合意したと発表した。トヨタは２０２７～２８年に全固体電池を電気自動車（ＥＶ）用として実用化する計画で、中国や米国勢が先行しているＥＶ分野での巻き返しを図る。
　トヨタの佐藤恒治社長は同日、東京都内で開かれた記者会見で「出光の材料製造技術と、トヨタの電池量産技術を一つにして、全固体電池の量産に本格的に取り組む」と述べた。また佐藤氏は「日本発のイノベーション（技術革新）を実現する」と強調した。
　全固体電池は電気を通す「電解質」を液体ではなく固体にした電池で、世界の自動車メーカーなどが開発にしのぎを削っている。全固体電池への実用化に一番近いとされる「硫化物固体電解質」は、出光が石油製品の製造過程で副次的に発生する成分を使い、開発した。全固体電池の実用化では亀裂が入らないようにするのが課題のひとつだが、出光の素材は、高容量・高出力に加え、柔軟性が高いのが特長だ。
　出光の木藤俊一社長は「ＥＶの抱える航続距離への不安や充電時間の長さといった課題を解決する最有力素材だと確信している」と実用化に自信を示した。
　素材は出光の千葉事業所（千葉県市原市）での生産が有力だ。電池は愛知県豊田市のトヨタの本社周辺で製造する計画。２７～２８年に実用化した上で、年数万台レベルの量産化を達成しコストダウンを図る。
　出光は、当面はトヨタとの実用化や量産化に注力。その後、素材を他の自動車メーカーにも供与するかどうかなどは、トヨタと協議する予定。出光との協業について佐藤社長は「日本の国際競争力を高めるために非常に重要なスキームだ」と力を込めた。
　トヨタはＥＶの事業戦略で、２６年に年間１５０万台、３０年に３５０万台を世界で販売する計画を掲げている。トヨタが開発中の全固体電池は１０分以下の充電で、約１２００キロの走行距離を目指している。（2023/10/12-18:57）

Toyota Motor Corp. and oil company Idemitsu Kosan Co. said Thursday that they have agreed to work together for the mass production of all-solid-state batteries for electric vehicles.
   The Japanese leading automaker plans to put next-generation all-solid-state batteries into practical use for EVs in 2027 or 2028, aiming to make up ground in the EV field, led by Chinese and U.S. rivals.