ゲームが開く「メタバース」　ＶＲ普及、日本企業に商機

　「メタバース」と呼ばれるインターネット上の仮想空間の開発が加速している。ＳＮＳ最大手の米メタ（旧フェイスブック）などＩＴ大手の参入で脚光を浴びたこの分野を切り開いたのはゲーム業界だ。仮想現実（ＶＲ）対応のゴーグル型端末の普及も見込まれ、市場拡大に期待が高まる。人気ゲームを多数出してきた日本企業にも商機となりそうだ。
　メタバースは、ＣＧ（コンピューターグラフィックス）のアバター（分身）として活動できる仮想空間。２００３年に公開された「セカンドライフ」が先駆けで、ゲーム内で土地や衣服を売買できる。一時は月１００万人が利用したが、ＳＮＳに押される形で成長が頭打ちになった。
　およそ２０年を経て再び盛り上がりを見せる背景にコロナ禍がある。感染対策で対面が制限され、実在感のある交流への欲求が高まった。
　ユーザーが作ったゲームに大人数で参加できる米企業開発の「ロブロックス」が子どもを中心に人気を集め、世界での１日の利用者は約４９００万人に上った。グッズ販売などでユーザーが上げた収益は計７億ドル（約８００億円）を超えるという。
　高級ブランドのグッチが展示会を開いたり、スポーツブランドのナイキがスニーカーを販売したりするなど企業の動きも活発化。著名アーティストの音楽ライブの場にもなっており、対戦型ゲーム「フォートナイト」と並び、米国でメタバースの先導役となっている。
　よりリアルな仮想世界実現へのカギがＶＲだ。ソニー・インタラクティブエンタテインメントは、家庭用ゲーム機「プレイステーション５」向けにゴーグル型ＶＲ端末の新商品を計画しており、ＶＲ機器市場は今後数年で急拡大が見込まれる。
　ＶＲゲームを開発する新興企業Ｔｈｉｒｄｖｅｒｓｅ（サードバース、東京）は、機器普及を前提に２５年ごろに月間利用者１億人を目指す。国光宏尚最高経営責任者（ＣＥＯ）は「学校や家庭、職場に代わる『第三の場所』をメタバース上につくる」と意気込む。（2022/02/14-07:14）

Japanese video game companies are trying to tap virtual spaces known as the metaverse, which has been spotlighted anew amid the novel coronavirus pandemic.
   Although the metaverse drew attention recently with the entry of technology giants including Facebook operator Meta Platforms Inc., it is gaming businesses that have taken the lead in the area over years.
   The metaverse refers to online 3D spaces where people act as computer-generated avatars. This concept was pioneered in 2003 by Second Life, a virtual platform where players can trade land plots, clothes and other items.
   Second Life gained popularity, attracting up to about one million users per month. But its growth was stopped by the rise of social media services.
   Nearly 20 years from Second Life's launch, the metaverse is back.