ATP、サウジ政府系ファンドと「戦略的」パートナーシップ締結
【ジッダ(サウジアラビア)AFP=時事】サウジアラビアの政府系基金パブリック・インベストメント・ファンド(PIF)と男子プロテニス協会(ATP)は28日、「複数年の戦略的パートナーシップ」を結んだと発表した。PIFの出資額は不明で、契約には世界ランキングの命名権が含まれる。≪写真はリヤドで行われたエキシビションマッチで、試合前の写真撮影に臨む男子テニスのノバク・ジョコビッチ<左>とカルロス・アルカラス<2023年12月27日撮影>≫
また、PIFはBNPパリバ・オープン、マイアミ・オープン、マドリード・オープン、中国オープン、ATPファイナルズに加え、2027年までサウジアラビア・ジッダで行われることになっているネクストジェネレーション・ATPファイナルズのパートナーとなる。
サウジアラビアでは昨年、同国で初のATPツアー大会となるネクストジェネレーション・ATPファイナルズが開催され、さらにノバク・ジョコビッチ(セルビア)やカルロス・アルカラス(スペイン)らによるエキシビションマッチも行われた。
今年1月には、四大大会(グランドスラム)通算22勝を誇るラファエル・ナダル(スペイン)が、サウジアラビア・テニス連盟(STF)のアンバサダーに就任していた。
サウジアラビアは、女子ツアーのシーズン最終戦であるWTAファイナルズの開催権獲得も目指していたが、この動きに対しては元世界ランキング1位のクリス・エバート氏やマルチナ・ナブラチロワ氏らから批判の声が上がっていた。
PIFは2021年以降、多くの主要スポーツに積極的に投資して影響力を強めており、これまでに男子ゴルフのLIVゴルフリーグを設立したり、サッカーイングランド・プレミアリーグのニューカッスル・ユナイテッドを買収したりしている。
その一方で、サウジは人権や環境の問題に厳しい目が向けられており、一連の動きはスポーツを利用して国際的な評判を高める「スポーツウオッシング」だと非難されている。【翻訳編集AFPBBNews】
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