急速に成長するｅスポーツの波に乗り遅れまいと、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は近年さまざまな形で関与を強めている。昨年はシンガポールで世界大会を主催し、５０カ国・地域以上から選手が参加して熱戦が繰り広げられた。
　２３日にパリで行われたＩＯＣ総会では「オリンピック・ｅスポーツ・ゲームズ」を新設し、来年サウジアラビアで開催することを正式に決めた。バッハ会長は「目的は、新たなデジタル世界への適応だ。われわれは新境地に足を踏み入れた」と意義を語った。
　コンピューターによる対戦ゲームが主体のｅスポーツは陸上などの伝統競技とは一線を画するが、ＩＯＣはなぜこれほど積極的なのか。ＩＯＣの取り組みに関わってきたコナミデジタルエンタテインメントの石原靖士さんは、「これまで接点がなかった層や若者と交流できるからではないか」とみる。
　ｅスポーツ界にとっても「五輪ブランド」との融合は大きなメリットと言える。ＩＯＣの歩調に合わせるように、昨年の杭州アジア大会では初めて正式競技に採用され、大勢の若い観客が集まり盛り上がった。競技としての地位にも変化があるようで、統括団体の日本ｅスポーツ連合にも所属する石原さんは「ｅスポーツが職業として認識され、周囲の理解は進んでいる」と実感を込める。
　２０２６年愛知・名古屋アジア大会でも実施されるが、日本勢は杭州アジア大会で３種目に出場してメダルなし。政府による支援もある中国や韓国と比べアジアでは強化面で後れを取っているものの、学校では部活の設置が急増するなど人気は高まっている。
　ゲーム市場は今後も急激な成長が予測され、経済界にとってもｅスポーツは目が離せない存在になっている。石原さんも「経済構造は整いつつある」と語る。（パリ時事）

〔写真説明〕記者会見する国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のバッハ会長＝２３日、パリ