五輪メダリストへの賞金を巡り、論争が巻き起こっている。世界陸連はパリ五輪の陸上で金メダルを獲得した選手とチームに賞金５万ドル（約７８０万円）を贈る。国際競技団体（ＩＦ）として初の試みだが、一部のＩＦが反発。国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）も否定的な見解を示している。
　世界陸連が出す賞金総額は２４０万ドル（約３億７５００万円）。資金はＩＯＣから４年ごとに受け取る分配金から捻出する。２０２８年ロサンゼルス五輪では銀、銅を含む全メダリストに対象を拡大する予定だ。
　世界陸連のセバスチャン・コー会長は「五輪のメダル獲得に市場価値を見いだすことは不可能だが、五輪で選手が生み出した収益の一部を直接還元することが重要だ」と意義を強調した。
　夏季五輪国際競技連盟連合（ＡＳＯＩＦ）は「オリンピズムの価値と大会の独自性を損なう。下位選手を軽視している」と懸念を表明した。五輪はかつて金銭的報酬を許さず、プロ選手を排除していた。選手は名誉を得るが、経済的利益を目的としない。「アマチュアリズム」の理念が五輪には根付いている。
　財政的に自立して余裕のあるＩＦでなければ、賞金は出せない。他のＩＦが反対するのは、競技間の格差が広がる懸念があるからだ。ＩＯＣは各国オリンピック委員会やスポンサーによる報酬は問題視せず、「ＩＦの役割はできるだけ多くの人々がその競技に参加できるようにし、選手間の格差をなくすことだ」。競技の普及や発展に充てるべきだとの考えを示した。
　東京五輪の陸上金メダリストからは歓迎する声が多く聞かれる。ロイター通信によると、男子棒高跳びのアルマント・デュプランティス（スウェーデン）は「何もないよりいい。正しい方向への一歩」。男子砲丸投げのライアン・クラウザー（米国）は「世界選手権のメダリストでも、二つの仕事を掛け持ちしている」とトップ選手の実情を訴えた。