日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）、日本スポーツ協会などの統括団体は５日、選手の画像や動画が性的な目的で悪用されている問題について、東京都内で警視庁と意見交換を行った。ＪＯＣはこれまでインターネットの窓口に寄せられた相談約１０００件を警視庁に提供。この日はＪＯＣの山下泰裕会長が、新たに約３００件の被害情報を警視庁に渡した。
　ＪＯＣから寄せられた情報などにより、５月には選手画像を無断で掲載していたアダルトサイト運営者が著作権法違反容疑で逮捕された。警視庁生活安全部によると、寄せられた１０００件のうち半数近くは既に削除された。山下会長は「ひきょうな振る舞いがスポーツ界、日本社会からなくなるよう努めたい」と語った。