日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は１７日、東京都内で理事会を開き、役員選考規定の改正案を承認した。女性と外部理事の数を増やし、構成を多様にする目的。来年６月の改選から適用する。
　候補者選考委員会の７人中２人以上を女性とすると規定され、理事候補者の資質として「スポーツ団体の運営に精通している」など１０項目を明記。各加盟競技団体ごとに設けられていた理事枠は撤廃する。任期は５期１０年の上限を原則とする。
　また、友添秀則常務理事の辞任で欠員が出たことに伴い、アスリート委員長を務める陸上男子棒高跳びの沢野大地氏の理事選任について、来年２月の臨時評議員会に諮ることになった。