東京五輪・パラリンピック組織委員会の橋本聖子会長は２１日、大会時に必要な医療人員は現時点で１日当たり最大で医師が約２３０人、看護師は約３１０人を想定し、全体の約８割は確保の見通しが立ったと明らかにした。国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）調整委員会との会議後、記者会見で語った。
　橋本会長は、医師は競技団体を通じて確保したスポーツドクターが主体になるとした。看護師については「本格的な職場復帰を考えていない潜在看護師を含めて協力をお願いする」と述べた。
　全体の医療人員は、組織委担当者によると、当初計画の約１万人から３割程度減る見込み。観客数制限の判断によって、今後変動する余地があるとした。ＩＯＣが提供を表明した追加の医療スタッフに関する具体策は、今後の協議になっている。
　選手団、大会関係者への検査は１日最大で５万〜６万件を想定し、民間検査機関に委託する。
　選手以外に海外から来日する大会関係者の数は五輪が５万９０００人、パラリンピックは１万９０００人で計７万８０００人となり、延期前に計画した約１８万人から大幅に削減される。　
　選手と近い距離で接する大会関係者へのワクチン接種も議論した。組織委の武藤敏郎事務総長は「ＩＯＣのサポートが必要だが、プラスでワクチンを確保できれば検討に値する」と述べた。