【ロンドン時事】国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は１１日、既存施設や仮設会場の活用の促進によるコスト削減などについて２０１４年にまとめた４０項目の五輪改革案「アジェンダ２０２０」のうち、既に８５％を達成したと発表した。東京大会は約４５億８０００万ドル（約４７６０億円）を節約したとしている。
　改革案では男女均衡も推進し、女子の参加率は東京大会の４８．８％から２４年パリ大会では史上初めて５０％まで上がる見通し。バッハ会長は「これらの成功に基づき、われわれはポスト・コロナの世界の形成に貢献できる」とコメントした。