１年延期された東京パラリンピックの開幕まで１６日であと１００日。国際パラリンピック委員会（ＩＰＣ）のアンドルー・パーソンズ会長（ブラジル）がオンラインでインタビューに応じ、新型コロナウイルス対策について「計画は整っており、予防のための策を講じる。大会で感染者はさほど出ないだろう」と自信を示した。
　国内で開催反対の声が高まっている現状には「大会に対するネガティブ（否定的）な感情は分かる」と理解を示し、「不確かさは恐れをもたらし、恐れは怒りになることがある」と話した。
　コロナ対策の一環である観客制限の判断は６月に先送りされた。パーソンズ会長は、日本のスポーツイベントで観客が入っていることを踏まえ「観客を入れて開催することは現実的だと思う。上限の人数や割合、会場ごとに数字を分けるかどうかなどは別の評価になる」との見解を示した。
　先に行われる五輪で感染が拡大した場合も、パラリンピックの中止や開催方式変更の可能性は「考えていない」と断言した。「（五輪後の）移行期間に選手村や会場、移動車両などを消毒、殺菌し、パラリンピックの参加者を守る」とした。
　感染が拡大する国内では重症患者病床が逼迫（ひっぱく）する自治体もある。基礎疾患により重症化リスクを抱えるパラアスリートが適切な治療を受けられない懸念もあるが、「日本の医療を圧迫しない。深刻な陽性者の事例が生じても、われわれには必要な治療の基盤がある」と述べた。
　大会で感染者数を抑えられるとする根拠を問うと「選手への検査と監視を繰り返し、行動も制限する。対策はほかのいかなるスポーツ大会よりも堅固だ」とした。ただ、４月公表のプレーブック第２版では選手らが外部と接触しないことを原則とする一方で、選手村や会場に出入りするボランティアなどとの接触は排除されていない。「バブル方式」の不備をただすと、「懸念は理解する」としながら、「選手村で生活しないスタッフがいても計画は機能する」と言うにとどめた。
　ワクチンについては国内パラリンピック委員会（ＮＰＣ）への調査を実施し、現時点で各国選手団のうち６割が接種を終えて来日する予定だという。その後、米ファイザー社による提供が発表され、「接種する選手団はさらに増えるだろう。ワクチンがさらなる自信をもたらす」と語った。