国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が東京五輪・パラリンピックに参加する各国選手団向けの新型コロナウイルスワクチン提供を発表したことを受け、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の山下泰裕会長が６日、東京都内で取材に応じた。選手の接種については「（高齢者ら）優先対象者、医療従事者に影響が出ないことが前提」と繰り返し、義務付けるかに関しては「個人の意思を尊重する」と述べた。
　東京大会に向けてワクチンが優先的に確保される形については、「世界各国に提供する物とは別枠」と強調。無償提供に対して「参加者とともにホスト国の安心安全を確保するための取り組み。大変ありがたい話」と謝意を示した。
　ＪＯＣによると、日本選手団のうち選手は約６００人となる見込み。ワクチンは月内にも供給が始まるというが、代表が決まっていない競技も多く、山下会長は「まだ分からないことが多い。これから現実的な対応を詰めていく」とした。