【ロンドン時事】国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は６日、新型コロナウイルスワクチンを共同開発した米製薬大手ファイザーとドイツの医薬品企業ビオンテック両社との間で、今夏の東京五輪・パラリンピックに参加する各国・地域の選手団向けにワクチン提供を受ける覚書に署名したと発表した。ＩＯＣは参加者のワクチン接種を義務付けていないが、渡航前の接種を推奨している。
　ビオンテックによるとワクチンの提供は５月末にも始める予定で、選手団が日本に入る７日前までに２回目の接種を目指している。
　バッハ会長は「今回のワクチン提供は、東京大会を全ての参加者にとって安心で安全なものにしてくれる。ワクチン接種により、予防接種は個人の健康にとってだけでなく、地域社会の人々との連帯と健康への配慮が重要だという力強いメッセージを送ることができる」とコメントした。