【ロンドン時事】国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のコーツ調整委員長らが東京五輪開幕１００日前となった１４日、国際通信社向けにオンラインで取材対応した。新型コロナウイルスの影響で東京五輪開催への支持が日本国内で広がらない点について、コーツ氏はゴルフのマスターズ・トーナメントを制した松山英樹や白血病から復帰して五輪代表入りを決めた競泳女子の池江璃花子の活躍により、「世論が変わると自信を持っている」と述べた。
　五輪開催により新型コロナの感染が拡大した場合の責任の所在について、コーツ氏は「対策の責任は日本政府や東京都にある。ＩＯＣの役割としては、彼らと協力して感染拡大の可能性を最小限に抑えるためにあらゆることをしている」と語った。大会の中止については「全く検討していないし、日本や東京都、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）もしていない」と強調した。
　デュビ五輪統括部長は、大会中の感染予防策などをまとめた「プレーブック」の改訂版を２８日に公表すると明らかにし、「検査で陽性反応が出た時の対応や自主隔離などについて示す」と語った。６月の最終版では、各競技や会場ごとの感染予防策を含めるという。
　新型コロナを理由に東京五輪不参加を表明した北朝鮮について、デュビ氏は「彼らから公式な通達は来ていない」と話した。