日本スポーツ仲裁機構は８日、日本障がい者バドミントン連盟に２０２１年度強化選手指定のやり直しを求める判断を下したと発表した。パラリンピックで実施されない種目の選手２人が、強化選手から外れたことで仲裁を求めていた。仲裁を担当した山内貴博弁護士は判断理由の説明で、同連盟の強化方針を「メダル獲得に偏重し過ぎている」と指摘。４年に１度のパラリンピックに絞られている点を問題視した。
　発表によると、日本障がい者バドミントン連盟は近年、強化指定をパラリンピックでメダル獲得の可能性がある選手に集中。１９年度に３０人だった強化選手が２１年度は１７人に減っていた。
　日本スポーツ仲裁機構執行理事の上柳敏郎弁護士は、五輪実施競技団体などへの波及について、「そのときどきの仲裁パネルの判断で一概に言えないが、それなりの影響があるのではないか」と話した。