東京五輪・パラリンピック組織委員会は１日、同日時点の職員数が３９２９人になったと発表した。昨年４月１日に比べて１２６人増加した。全体のうち約３割が東京都、約２割が国・自治体、約２割が民間企業やスポーツ団体からの出向者。今後も徐々に増え、夏の大会時には当初計画通り８０００人規模となる見通し。
　大会ボランティアに対しては２日から、大会時の活動予定（シフト）を送付する。橋本聖子会長はボランティアに向けて動画を配信し、「大会成功の要として活躍してくださることを大変期待しております」とメッセージを寄せた。