東京五輪・パラリンピック組織委員会は８日に国際女性デーを迎えたことを受け、日本政府や東京都、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）、国際パラリンピック委員会（ＩＰＣ）とジェンダー平等についての共同声明を発表した。「東京大会をジェンダー平等について画期的で、より平等で包摂的な社会への道を開くものとするとの誓いを改めて表明する」として、五輪参加選手の約４９％が女性で史上最も男女の均衡が取れた大会になることや、組織委理事の女性比率が約４２％に引き上げられたことを強調した。