【ロンドン時事】新型コロナウイルスの感染拡大で１年延期された東京パラリンピックの開幕まで、２４日で半年となった。国際パラリンピック委員会（ＩＰＣ）のアンドルー・パーソンズ会長（４４）が時事通信の単独インタビューに応じ、「今は大会をやれるかどうかより、どう開催するかが問われている。大会準備は計画通りに進み、現時点で中止の可能性はないと考える」と開催実現に強い意欲を示した。
　パーソンズ会長は、昨年と比べて新型コロナに関する情報が増え、収束が見えない現状でも対策を講じた上でスポーツ大会を実施できていることが、東京大会の開催を後押しすると語った。
　国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は７月２３日に開幕する東京五輪の参加者に対し、ワクチン接種を推奨するが義務付けてはいない。ＩＰＣも同様の方針。「私たちは障害の程度に関係なく、健康で安全な大会を提供できるよう、あらゆる手を尽くしている。選手にはわれわれや日本の当局、大会組織委員会を信頼してもらいたい」と強調した。
　女性蔑視発言をきっかけに組織委の森喜朗前会長が辞任。パーソンズ氏は「森氏の発言は不適切で、多様性を尊重するパラリンピックの価値観に反していた」と批判した。一方で、森氏辞任から１週間かからず新会長に橋本聖子氏が選出されたことについては、「大会まで時間を無駄にできないことを考慮し、組織委は効率的に新たな会長を任命した」と迅速な対応を評価した。
　東京五輪では女子選手の割合が史上最高の約４９％に達する見通しだが、パラリンピックでは約４０％にとどまる予定。パーソンズ会長は「五輪と比べ、障害の種類など考慮すべき要素がある。いつ達成できるか分からないが、目標の男女比は５０％」と話した。
　新型コロナの影響により国際大会が実施できないため、東京大会に出場する前提となる障害の「クラス分け」を受けられない選手が出ている。パーソンズ会長は「クラス分けについては新たな方法を打ち出す予定」と明かし、救済措置を検討する方針を示した。