【ニューヨーク時事】東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長による女性蔑視発言をめぐっては、米メディアも発言当初から報道。世界経済フォーラムが発表した日本の男女平等指数の低さなどを挙げて、批判的に伝えてきた。
　森会長が辞意を固めたことが明らかになると、米主要紙も１１日に相次いで報道。ウォールストリート・ジャーナル（電子版）は問題の経緯を伝え、「大会の大手スポンサーが批判の声を上げ始め、森氏への圧力が高まった」と分析。ニューヨーク・タイムズ（電子版）は「彼の辞任は、新型コロナウイルスのパンデミック（世界的流行）で延期された大会を、さらに困難なものにするかもしれない」と報じた。
　米国で五輪放映権を持つＮＢＣは１０日付の電子版で「森氏は去らなければならない」とするオピニオン記事を掲載。「日本と五輪には、以前から性差別という舞台があった。森氏は幕を開けて、それを世界に示したにすぎない」と指摘した。当初は森氏の謝罪で問題は終わったとしながら、態度を翻した国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の姿勢も批判。巨額の放映権料を支払い、ＩＯＣに大きな影響力を持つとされる同局の反応は、事態収拾を狙ったＩＯＣにとっては、極めて厳しいものだった。