日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は８日、東京都内で総務常任委員会を開き、東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長が女性蔑視と取れる発言をしたことを受け、ＪＯＣとして性差別に反対する姿勢を改めて打ち出す方針を確認した。１９日に予定される理事会で具体策を検討する。
　総務本部長を務める松丸喜一郎ＪＯＣ副会長は、森会長の発言について「五輪憲章の根本原則に反する発言だった」との見解を示した上で、「五輪ムーブメントを推進するのがわれわれの役割。ＪＯＣは差別について対応しない組織だと誤解があってはいけない」と述べた。