スポーツ庁の室伏広治長官は５日、東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長が女性蔑視とも取れる発言をしたことを受け、「ジェンダー平等の理念を行動に移すことは、大会開催国として大変重要な取り組みだと認識している」とのコメントを発表した。
　スポーツ庁は２０１９年に競技団体が守るべき規範を公表し、女性理事を４０％以上任用することを目標に掲げた。室伏氏のコメントに森会長発言への直接の言及はないが、「女性が輝くことのできる環境づくり、感動していただけるスポーツ界を目指し、真摯（しんし）に取り組んでいく所存です」などと記した。