【ロンドン時事】国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は１９日、来年２〜３月の北京五輪・パラリンピックに参加する選手、役員、大会関係者向けに、米製薬大手ファイザーとドイツの医薬品企業ビオンテック両社からワクチン提供を受けると発表した。ＩＯＣは５月に両社との間で、東京五輪・パラリンピックの参加者向けにワクチン提供を受ける覚書を締結。これを北京大会にも適用できるようにした。　
　北京大会の感染予防策の指針をまとめた「プレーブック」初版では、選手とチーム関係者に原則ワクチン接種を義務付けている。医学的な理由による例外が認められた場合を除き、ワクチン未接種者は北京到着後、専用施設で２１日間の隔離が必須となる。
　ＩＯＣのバッハ会長は「これはアスリートと全ての参加者にとって安全な大会を開催するためのもう一つの手段であり、成功した協力関係の上に成り立っている」とコメントした。