東京五輪・パラリンピック組織委員会は２日、晴海の選手村の交流施設「ビレッジプラザ」建設のため２９都道県の６３自治体から集めた木材の返却を開始した。ビレッジプラザでの使用を示す英文と大会エンブレムの焼き印をして、約４万本（約６５０トン）を来年２月末までに送り届ける。
　返却された木材は、各自治体で公共施設のベンチやカウンターテーブル、内装材などに活用される見込み。組織委によると、山形市では学校の建て替えに使われる。組織委の橋本聖子会長は「地元に戻った木材がそれぞれの場所で活用され、東京大会を語り継いでいくきっかけになれば素晴らしい」と話した。