５７年ぶりの自国開催となった東京パラリンピックで、日本は世界に対抗できる競技レベルまで実力を伸ばしたことを印象付けた。背景には、２０１３年秋の招致決定の追い風に乗り、障害者スポーツの発展につながる礎を築いた８年があった。
　日本障がい者スポーツ協会がスポンサー企業から得る協賛金は、ロンドン・パラが開催された１２年度に５８１８万円だったのに対し、リオデジャネイロ・パラがあった１６年度には２０倍を超える１２億６２１０万円に増加した。
　１９年度の企業協賛金は、協会収益全体の３割以上を占める１１億９４４６万円。国の予算や各種補助金に大きく依存してきた状況から一歩脱却し、新たな収入の柱ができつつある。
　豊かになった資金力を基に、この数年進めてきたのは普及活動だ。日本パラリンピック委員会が１４〜１７年度に行った選手発掘事業は、青森から福岡までの１都１府５県で累計１０回。障がい者スポーツ指導員は２１年３月現在で２万５０００人以上が登録された。
　国内最高峰の競技会、ジャパンパラ競技大会は、第１回が行われた９１年には陸上と競泳だけだったが、現在までに夏季だけでも６競技の開催実績があり、幅広いパラスポーツに触れる機会創出に寄与している。
　かつては一般社会に紛れてしまうこともあった「金の卵」をいち早く見つけ、世界トップを目指せる選手を体系的に育てられるシステムの構築は、障害者スポーツの持続可能な発展のためにも不可欠。３年後のパリ大会以降にもつながっていくだろう。