今大会で日本選手団は過去最高となる２７個の金、５８個のメダルを獲得した。新型コロナウイルスの感染拡大以前に日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）が設定した金３０個の目標に迫り、世界３位。難しい状況で選手の多くは持てる力を発揮した。
　金を９個と量産したのは柔道。大野将平（旭化成）、阿部一二三（パーク２４）と阿部詩（日体大）の兄妹ら世界選手権の優勝経験者が地力を示した。レスリングも川井梨紗子、川井友香子（ともにジャパンビバレッジ）が姉妹で頂点に立つなど５個を獲得した。
　男女別の金メダル数は男子１２、女子１４、混合１で、女子選手の活躍が前回に続いて目立った。新競技のスケートボードと空手、復活した野球・ソフトボールは期待通りにメダルを獲得できた。
　柔道などでは大会期間中も東京都北区の味の素ナショナルトレーニングセンター（ＮＴＣ）が活用された。コロナ禍で海外勢が練習時間や場所を十分に確保できない中、自国開催のアドバンテージとなった。
　有力選手の思わぬ不振もあった。競泳男子４００メートル個人メドレーで金メダル確実とみられた瀬戸大也（ＴＥＡＭ　ＤＡＩＹＡ）は予選敗退。バドミントンでは男子シングルスの桃田賢斗（ＮＴＴ東日本）が１次リーグで姿を消し、全体で銅メダル一つにとどまった。テニス女子の大坂なおみ（日清食品）もシングルス３回戦止まりだった。メンタル面の負担を訴えた選手もおり、今後の検証が必要になる。
　自国開催の五輪後は強化費の縮小が避けられない情勢だ。コロナ禍であっても今年度のスポーツ強化に関連する国の予算は１００億円超を維持した。しかし、大会開催の是非が問われるなど国民の視線が厳しくなった中で、今後も同等の国費を注ぐことは難しくなる。日本選手団の尾県貢総監督も「強化費が削減されることは理解している」と語る。
　尾県総監督は今後に目を向け、「競技団体は収益構造を見直そうとしている。そういったところから自立が始まる」とも述べた。東京五輪の「バブル」後は、地に足がついた強化策を持続していくことが求められる。