東京五輪・パラリンピック組織委員会は２２日、今夏の大会を振り返った文書や各種の報告書を公表した。新型コロナウイルス対策や暑さ対策、スケートボードなど都市型スポーツの導入、運営の効率化などを意義として強調。他大会の参考になる「東京２０２０モデル」を示したと訴えた。
　大会参加者の入国前後の検査や厳格な行動管理などを通じてコロナの感染拡大を防いだと総括。東京や国の実行力を世界に示し、来年２月の北京五輪などを念頭に「今後の世界における大規模イベントのスタンダードとなった」と自賛した。
　報告書では他に、大会の１年延期や原則無観客の開催を決めた経緯を記述。大会スタッフに提供する食事３０万食分が消費されず「食品ロス」が発生した問題や、残った医療用消耗品の廃棄、コロナ検査キットの不足などのトラブルにも触れた。組織委の中村英正統括は「何とかコロナ禍でも（五輪・パラを）引き継ぐ責務は果たせた。多くの人に成功という評価をいただいたと感じている」と述べた。
　持続可能性に関しての報告書では、再生可能エネルギーで運営電力を１００％まかなうとした目標を達成し、二酸化炭素排出対策で「カーボンマイナス」大会を実現したと明記。ジェンダー平等については、選手村診療所に女性アスリート科が設置された成果などが挙げられた一方、「戦略的に取り組めていれば、より多くのインパクトを社会に残せた可能性がある」と振り返った。