26年開催へ課題は山積=準備期間3年、時間との闘い―愛知・名古屋アジア大会

【杭州時事】愛知県と名古屋市が共催する2026年アジア・アジアパラ競技大会は、杭州大会閉幕後に本格的な準備が始まる。新型コロナウイルスの影響で杭州大会が1年延期されたため、期間は3年。解消すべき課題も山積する中、運営計画は進められる。
大会組織委員会は、経費削減のため従来のような選手村の建設を断念。アジア・オリンピック評議会(OCA)から設置を求める意見が出たことを受け、小規模な形での実現へ模索を続けるが、基本は既存のホテルなどで代用する。各地の宿舎ごとに食事、トレーニング施設、娯楽などのサービスレベルを落とさずに均一化する必要があり、対応を急ピッチで進めなければならない。
組織委の中森康弘副事務局長は「われわれのコンセプトは『アスリート・センター』。選手がベストな環境でパフォーマンスを出してもらうのが一番の目的。ただ、1カ所ではない分、効率化を図れないところはある」と言う。
1年延期の影響をもろに受けているのがマーケティングの部分だ。中森氏は「マーケティング活動は前の大会が終わらないと始められない。セールス期間は3年しかない。一番優先されるOCAのパートナー(スポンサー)も決まっておらず、カテゴリーが設定できていない」と表情を曇らせる。杭州大会期間中にOCAとの話し合いの場も設けられたが、詰め切るには至らなかったという。セールス期間の短縮は収入減に直結するだけに、頭が痛いところだ。
組織委会長の大村秀章愛知県知事が「簡素で合理的な21世紀型の国際スポーツ大会のモデルを示す」と意気込む26年大会。成功に向け、時間との闘いが続く。
[時事通信社]
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